読売新聞の購読再開をお願いされた~値上げで契約更新せずが相当発生か?

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購読を止めた読売新聞から再購読をお願いされた

昨秋に読売新聞の購読を取り止め

我が家では昨秋まで日経新聞と読売新聞を購読。
日経新聞は主に自分用で読売新聞は家族用。
私がサラリーマンの頃、出勤と共に日経新聞を持って行ってしまうので家族用に取り始めました。

しかし、新聞代に毎月8千円以上を支出してきて負担感が大きいことに加え、私が専業投資家になり出勤しなくなったことから、契約満了に合わせて読売新聞の購読取り止めを家族に提案。
意外にも大きな抵抗にあいましたが何とか取り止めに至りました。

読売新聞を購読中止して年間5万円弱を節約~最大の障壁は猫ピッチャーだった
毎月の固定費削減の一環として新聞を1紙購読取りやめ。対象の読売新聞を止めるための最大の障害がまさかの猫ピッチャーでした。家族は毎週日曜日の猫ピッチャーを楽しみにしていたのです。単行本を全て買い、今後も買うことで購読中止を実現。

そして、その後読売新聞は年明け1月からの値上げを発表。

読売新聞が購読料を2019年1月から値上げ~発行部数減少は必至
昨年の日経新聞に続き、読売新聞も年明けから購読料金を値上げする。販売店の収益改善を理由としているが、そもそも販売店制度自体が時代遅れで維持不可能な仕組み。日経新聞は固定読者を抱えているが1か月で部数が1割減少。さてどうなるか?

読売新聞の購読再開をお願いされる

年も明けて寒い日が続いていたある日、読売新聞販売店の担当者がやってきました。
同じ販売店で日経新聞も取っているのでその件かと思いきや違っていました。
「短期間でいいから読売新聞を再購読してほしい」と…
とても多くのノベルティを抱えて…

敢えて詳細は聞きませんでしたが、どうやら購読取り止めが結構発生している様子。
私は値上げをきっかけに取り止めたわけではなく随分前から取り止めるタイミングを図っていたので、お願いされても再購読するつもりはなし。
そのようにはっきりと伝えるとがっくりしたように帰っていきます…
かわいそうだけど仕方ありません…

なお、新聞は3か月や6か月などの期間を決めて購読している場合、引っ越しなどのやむを得ないケースを除き、契約期間中に購読を止めることは原則できません。
但し、クーリングオフの制度はあります。

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値上げによる悪影響の本格化はこれから

新聞発行部数が漸減中

新聞や雑誌などの発行部数を集計・公表する「一般社団法人日本ABC協会」が公表した2018年12月の読売新聞発行部数は8,283,333部。
なお、同月の朝日新聞は5,681,395部、日経新聞は2,358,288部。

ちなみに、読売新聞が値上げを発表する前の2018年10月は読売新聞8,328,646部、朝日新聞5,763,923部、日経新聞2,398,162部。
2か月間で読売新聞は▲45,313部(▲0.54%)、朝日新聞は82,528部(▲1.43%)、日経新聞は▲39,874部(▲1.6%)。

なお、2018年10月現在で1年前からの発行部数は読売新聞▲406,279部(▲4.6%)、朝日新聞▲357,682部(▲5.8%)、日経新聞▲297,093部(▲11%)。
上記の通り直近2か月の減少率は加速中…
日経新聞が1年間で大きく発行部数を減らしたのは、2017年11月に5.6%の値上げをした影響が大きいようです…

日経新聞が値上げで発行部数1割近く減少~他紙含め今後の値上げは困難か?
2017年11月に実施した購読料金値上げを機に、日経新聞の発行部数が1か月で1割も減少した。タダでリアルタイムに情報を入手できる時代に、月額4,900円を負担し続ける必要性は薄れてきている。この惨状から他紙の値上げは不可能になった。

値上げによる悪影響はこれから本格化

前記の通り、期間を決めて購読を契約している場合はその期間中の取り止めが原則不可能。
一方、契約期間を更新すると洗剤などのノベルティを貰えるため、6か月程の契約を更新し続けるケースが多いでしょう。
私もそうでした。

となると読売新聞の値上げ発表が12月だったことを勘案、今後6か月程は次回の契約を更新しない契約者の影響が大きく表れるのはないでしょうか?
値上げの影響が無くとも、読売新聞は1年間で5%近く発行部数を減らしています。
ビジネスマンというコアな読者層を持つ日経新聞でさえ値上げ後の1年間で11%減らしたことを勘案すれば、一般紙である読売新聞はそれ以上に悪化する可能性が高そう…

新聞に夕刊は必要か?~廃止すれば新聞社も販売店も読者も万々歳!
新聞社・新聞販売店にとって、夕刊事業は赤字でお荷物。メンツは捨てて、さっさと廃止したらどうですか?そして、赤字事業を廃止するのだから値下げしてほしい。新聞購読料は高過ぎる。ネットで十分と考える人の増加で、購読者数の減少が止まらなくなる。

ネット経由無料でリアルタイムにニュースを得られる現在、新聞業界の今後はかなり厳しくなると想定されます。
少なくとも存在意義の乏しくなった夕刊は廃止し値下げを断行の上、各新聞毎の特色を出していくしかないでしょう。