普段のトレードに欠かせないMicrosoftのOfficeソフト
プロ顔負けのトレードツール
私は専業投資家。
そして、トレードに必要な情報収集・分析には、楽天証券が提供するトレードツールの一つであるリアルタイムスプレッドシート(以下、RTSS)を使っています。
プロのディーラー達がロイターやbloombergなどと連携させるのと同じようにExcelとリンクさせることができ、価格や出来高などのいろいろな情報をリアルタイムで更新できる機能。
楽天証券に先物口座や信用口座を開設していれば、この機能を無料で使えるなんて凄い太っ腹！
RTSSはMSのExcelのみが対応
注意が必要なのはリンクできる表計算ソフトはマイクロソフト(以下、MS)のExcelだけ。
キングソフトのSpreadsheetsやOpenOfficeのcalcなどのサードパーティ製表計算ソフトではリンク機能を使用できないこと。
そのため高額なMSの買い切り型Excelを購入、もしくはsoloの契約をする必要があります。
私はつい先日にExcel2016とWord2016をそれぞれ単品で購入し、Excel2007とWord2007・Outlook2007がパッケージ化されたOffice2007Personalから乗り換えました。
昨年の10月10日に延長サポートが終了していたことに今更ながら気付き、あわてて乗り換えたのです。
Office2016Personalは当初2020年秋以降の延長サポートが適用されませんでした。
しかしながらいつの間にか延長サポート期限が2025年になっていました。
それもOffice2019と全く同じ2025年10月14日。
いよいよ売り切り制が廃止になり課金制に完全移行なのか？
2007と比較して、ソフトの重さと動作の遅さに閉口していますが…
Excel2016の遅さを少しでも改善する策に関しては、下記投稿もご覧ください。
次期Office2019では延長サポートがたったの2年
Office2019の今秋発売を発表も衝撃が走る
そうした中、MSは2/1に次期OfficeとなるOffice2019を2018年下半期に発売すると発表。
しかし同時に衝撃的な内容も発表しました。
それは、
Office2019の延長サポートはたったの2年
という内容です。
これまでのOfficeでは機能改善なども含めて実施されるメインストリームサポートが発売から5年間提供され、その後はセュリティパッチのみの延長サポートが5年間提供されてきました。
しかしOffice2019ではメインストリームサポートの5年間は不変ながら、延長サポートの期間が5年から2年に3年も短縮されます。
この措置により、Office2019の延長サポートが既に発売されているOffice2016と同時に終了することになります。
延長サポート期間を短縮したMSの狙い
MSは現在買い切り型のOfficeと、毎月や毎年ライセンス料を徴収する一方で最新機能が実装されたsoloを提供しています。
数年に一度の買い替え需要の発生する買い切り型から売り上げ時期が平準化し、尚且つトータルの売り上げ金額が多くなるsoloに移行させようとしているようです。
なおHome&BusinessにはExcel・Word以外にもOutlookやプレゼン用のPowerPoint等が含まれ、soloはそれに加えてデータベース作業に使うAccessなども利用できるフル装備になります。
専業投資家はパワポで他人にプレゼンする機会など皆無…
完全にオーバースペック…
費用比較
ここで買い切り型とsoloで必要になる金額を比較します。
またOffice2019Home&Business、Excel・Wordの単品の価格は現在の価格コムのOffice2016Home&Business、Excel2016・Word2016と同額になると仮定します。
Home&Business
まずはHome&Business。
solo、Home&Businessのいずれも一つのライセンスで2台のPCまでインストール・利用ができますが、金額には倍以上の差が発生します。
soloは常に最新の機能を利用できますが、一般の利用者が最新の機能を使いこなすのはほぼ不可能でオーバースペックのような気がします。
ExcelとWordを単品購入
次にソフトを単品購入した場合。
私の様に必要なのがExcelやWordなどの単品ソフトのみ、且つパワーポイントなどが不要ならば単品購入も選択肢にあがります。
こちらも1つのライセンスで2台のPCまでインストール・利用が可能です。
如何に毎月・毎年ライセンス料を支払うsoloが高いかがわります…
Office2019の次が心配
現在Officeを買う必要がある人
Office2016を購入した場合、メインストリームサポートは2020年秋まで、且つ延長サポートが2025年秋まで。
Office2019を購入した場合、メインストリームサポートは2023年秋まで、且つ延長サポートが2025年秋まで。
最新機能が必要ならば2019の利用がいいのでしょう。
しかし、そこまで最新機能を必要としない、且つ現在Officeを購入する必要があるならば、延長サポート期限が同じなのであえて2019が発売されるのを待たずとも2016を購入してもいいでしょう。
2019以降のバージョンはどうなるのか？
何より心配なのがOffice2019の先のバージョン。
2016と2019の延長サポート期限をほぼ同じにしたということは、その次にはいよいよ買い切り型を廃止して課金型のsoloに統合する気が満々のような気がするからです。
そうなると上記比較マトリクスのように必要な金額が一気に増えます…
そもそもが高すぎるよ…
MSはOS事業からOfficeなどのその他ソフト事業やクラウド事業をプロフィットセンターにしつつあります。
更にやっかいなのがOfficeソフトが実質的にMSによる寡占状態にあり、価格決定力を1社が握っている状態にあること。
2025年以降もRTSSを利用してトレードを行っているかわかりませんが、代替手段が現れていてくれることを望みます。
何しろOfficeソフトが高い…
追記~やはり課金制に完全移行？
NYのヘッジファンドマネージャーが課金制への移行を明言しています。
