2倍の金利に誘われ、iDeCoの定期預金をスルガ銀行からあおぞら銀行にスイッチング

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iDeCoで少額を定期預金に割り振っている

iDeCoの運営管理機関を変更

私はiDeCoの運営管理機関を某地銀からSBI証券に変更し、ちょうど1年ほど前に資産の移換が完了しました。
コールセンターに問い合わせたところ、その某地銀では低信託報酬型インデックス投信の採用が当面ないと断言されたからです。

そう言われたからには移換しかないと移換手続きを開始しましたが、約3か月の期間と手間・4,320円の手数料負担に加え、待機資金として相場から長期間隔離されトランプ相場で上昇する内外株式相場から置いていかれました。
詳細は、2017/2/8付iDeCo資産移換に関する注意点2017/2/28付iDeCo資産の移換完了をご覧ください。

価格変動リスクをETFで買いヘッジした

上記過去記事内にも一部記載しました通り、移換対象資産が待機資金となり相場から長期間隔離されることを知った際、やや出遅れたものの海外先進国株式・新興国株式・国内株式分の一部について、移換完了前にETFを購入し買いヘッジしました。
そして、実際にiDeCoの待機資金からスイッチングが可能になった際、既にETFで買いヘッジした分はそのままETFで保有することにし、同額分を定期預金に割り振りました。

当時SBI証券のプランでは期間1年の定期預金がスルガ銀行の定期預金のみだったので、特に考えることもなくスルガ銀行の1年定期預金に割り振りました。

あおぞら銀行の定期預金が追加でラインナップ

追加ラインナップを4か月後に知る

その後特に気にしていなかったものの、実は昨年4月にSBI証券のiDeCoプランにあおぞら銀行の1年定期預金が追加でラインナップされていました。
それに気づいたのは8月です。
当時から現在まで金利水準はそれぞれ不変で、スルガ銀行が0.01%に対してあおぞら銀行が0.02%です。
金利水準は低水準ですが、それでもあおぞら銀行はスルガ銀行の2倍です。

しかし、そこでスインチングすると定期預金が中途解約扱いとなるため、2月に作成した1年定期が満期になるのを待っていました。
1年経過して満期になると自動継続で再度1年定期を作成しますが、その時点で中途解約してもペナルティは無視できるレベルなので。

定期預金の満期を待ってスイッチング

ということで、早速あおぞら銀行の1年定期預金にスイッチングです。
ちなみに、1年前に買いヘッジとして購入したETFはそのまま保有しており、2月に入り内外株式相場が急落したものの未だ含み益状態を保っています。
今後、内外株式相場が更に調整した場合は、少しずつあおぞら銀行の定期預金からリスク資産にスイッチングしながら買い下がるつもりです。

もし、SBI証券のiDeCoプランに加入しスルガ銀行の1年定期預金に割り振っている場合は、微々たる違いではありますがあおぞら銀行の1年定期預金に変更することおススメします。
その内に金利が変更になるかもしれませんが、変更されたら再度検討すればいいだけなので。

なお、定期預金の場合は満期日に受け取る利息の1円未満部分は切り捨てとなります。
例えば、利率0.02%のあおぞら銀行1年定期預金の場合、5,000円未満の拠出額では利息が付かず0%運用となります。

利率0.01%のスルガ銀行1年定期預金や他社プランなどの1年定期預金では、10,000円未満の拠出では同じく利息が付かず0%運用となります。
1年経過し満期を迎えても、利息を加えた金額のみ(といっても、利息はゼロ円)で自動継続になるので、金利水準が上昇しなけば一生利息は付きません。
詳細は、5/23付確定拠出年金で定期預金への拠出は一切利息が付かないケースがあるをご参照ください。

同じマザーファンドで運用も、信託報酬が違う商品があるので要注意

ちなみに、SBI証券でニッセイアセットの国内225型インデックス投信、国内REIT投信をお持ちの方・割り振っている方は再度商品名をご確認ください。
それぞれ名称がほぼ同じでマザーファンドも同じなのに、信託報酬水準が大きく違う商品があるからです。

末尾に「A」が付くファンドはDC(確定拠出型年金)用に低コストで追加設定された商品です。
日経225型商品では信託報酬が年率0.0875%違い、国内REIT型商品では信託報酬が年率0.324%違います。

「A」の付く商品はベビーファンドの規模がまだ小さいのでその他費用が若干膨らむかもしれませんが、それでも信託報酬の違いは大きいものです。
SBI証券のiDeCoHPを見てみると、SBI証券の直近販売額ランキングでは割高な国内225型が9位、割安な国内225型が8位とほぼ同ランクに位置しています。
割高な商品を購入している人は、割安な商品がラインナップされていることを知らないのかもしれませんが勿体ない話です。

こういったことが起こり得るため、時々でもいいのでそれぞれの加入先運営管理機関HPをチェックすることをおススメします。

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