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米自動車版サブプライムローンへの警戒感が高まっており心配

米自動車版サブプライムローンへの警戒感

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米自動車版サブプライムローンが心配

米自動車版サブプライムローンが盛況

最近になって経済紙や新聞、ニュースサイトで米自動車版サブプライムローンへの警戒記事が目立ってきました。
2000年代にアメリカで弾けたサブプライム住宅ローンと同様な動きを今回も見せるのでしょうか?

そもそも、サブプライムショックで何が起こった方と言えば、
証券化された住宅ローン債権、そのローン債権を裏付けとしたCDOなどが世界中の投資家に販売された。
その商品が毀損、またそういった商品のCDSを売った保険会社やモノライン(金融商品保証会社)が破たんし、商品の売り手・買い手双方が壊滅的な影響を受け世界的な金融危機につながった。
日本では比較的影響は軽微だったものの、農中はかなりの損失を計上。

①の影響に加え住宅価格の暴落もありカネの巡りが悪化。
あらゆる経済活動が停滞して需要不足が発生、世界中で実体経済が悪化した。
の2点に尽きます。

米自動車マーケットの動き

現状、米自動車マーケットは昨年末から販売が鈍化しています。
理由は、FEDによる利上げとローン与信判断の厳格化です。
アメリカでは日本以上にローンで自動車を購入する比率が高く、その中でも借り手の信用度が劣るサブプライムローンは、全体の3~4割を占めているとみられています。

特にサブプライム層への与信判断が厳しくなっているため、ローンが組めなくては新車は売れず自動車産業には痛手です。
なぜサブプライム層への与信判断が厳格化しているかと言えば、既存ローンの延滞率が上昇していること、更には中古車価格の下落が継続しており延滞者の車を売却しても回収しきれないからです。

各自動車メーカーは傘下にローン会社(トヨタファンナンスのようなもの)を持っているので、貸倒率の上昇は本体財務にも大きな影響を与えます。
中古車価格の下落はリース車両が大量に出回ってきていること、2010年代以降好調に売れた新車が中古車市場に流れ込んできていることによります。

足元はまだ大丈夫も懸念は高まる

現状、米自動車ローン市場の規模は約1兆ドル(約110兆円)です。
住宅ローン市場と比較すれば小さいこと、サブプライムショック時のように保険会社やモノラインがCDSを売りまくったわけではないこと、などから世界的な金融危機につながる可能性は小さいと考えられます。

しかし、ショックとは言わないまでも更なるローン市場の縮小と米自動車販売の減少が発生すればヤバイ…
なぜなら、自動車産業はすそ野が広いこと、自動運転やEVの開発に巨額の資金が投入されていることから、自動車メーカーを頂点にIT・半導体関連企業などにも悪影響が及ぶことになるため。
日本の株式市場でも、機械や半導体関連企業と比較し自動車関連企業のパフォーマンスが冴えません。

毎月月初に発表される米新車販売への注目度が高まっています。