テーマ型投信登場で活況相場は終わるのか?~ブームの後追いに注意

テーマ型投信

テーマ型投信は栄枯盛衰

大和投信がテーマ型投信を設定

今朝の日経新聞朝刊に大和投信が設定する投信「ダイワ・グローバルIoT関連株ファンド-AI新時代-」の一面広告が掲載されていました。
4/17より大和証券で募集開始とのことです。

みなさんご存知の通り、IoTとはあらゆるものがインターネットに接続されることで相互に制御されるシステムです。
このIoT時代到来に備え、昨年ソフトバンクがARM社を買収したのは記憶に新しいところです。
AIと並んで現在最も注目を集めている技術の一つです。

このIoTに絡んだ世界各国の銘柄に分散投資をするのが、掲題の大和投信が設定する「AI新時代」なるファンドのようです。
おそらくは、半導体・AI・ソフトウエアなどの世界中のハイテク関連企業に投資するのでしょう。

高い手数料率

ちなみに、販社となる大和証券が販売時に受け取る手数料は1億円未満で3.24%、保有者が負担する信託報酬は年率1.77228%です。
この手数料率に見合った運用成績を得られるなら安いものでしょう。

テーマ型の投信登場は相場の転換点

過去のテーマ型投信出現時の相場

但し、こういったテーマ型の投信が設定されると、それまで活況だったそのテーマに沿った相場や、その投信が大型であればあるほど相場全体の地合いが変化することがあるのです。

有名なのはITバブル(海外でいうドットコムバブル)の崩壊です。
そもそもITバルブは、1996年のアジア危機・1997年のロシア危機・1998年のLTCM破たんや日本の金融危機を経て、世界中で流動性が過剰に供給され発生した流動性バブル」でした。

1998年のLTCM破たんを受け1,500ポイント台に沈んだNASDAQ指数が、2000年3月には5,000ポイントを超えました。
日本でも金融危機を経て1999年に日銀がゼロ金利政策を実施、日経平均株価も20,000円を回復するなど順調な値動きでした。

しかし、携帯ショップを展開する企業がIT関連銘柄ともてはやされるなど、流動性相場そのものでした。
上がる理由は何でもよかったのです。

そして、2000年3月をピークにITバブルは崩壊しました。
2001年のNYの事件やエンロンの不正会計事件などもあり、2002年にはNASDAQ指数は1,000ポイント台まで急落。
日本でも再度金融危機に発展し日経平均株価は8,000円割れ。
当時のとある都市銀行への税金投入の決断がなされ底打ちするまでじり安でした。

ここでテーマ型投信です。

くしくも同じ大和投信がデジタル情報通信革命(愛称0101)を1999年9月に設定していました。
また、IT特化ではないものの、野村投信がノムラ日本株戦略ファンド(愛称BigProject-N)を、これまたピンポイントの2000年2月に設定していました。
このBigProject-Nは設定時に1兆円というとてつもないものでした。

しかし、ほどなく相場はピークを打ちました。

大相場が終わる時

1920年代のNYの株価暴落時は靴磨きに従事するひとが株価を話題にし、日本では相場がピークを打つころには女性週刊誌が株の特集を相次ぎ掲載、と後追いで儲け話に盛り上がるとの説もあります。

投信会社・証券会社も商売ですから、世の中の話題になっていて、且つ顧客受けする商品を設定・販売するのは当然でしょうが、今回も相場の転換点という事態にならなければよいのですが…

スポンサーリンク